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40歳以上50歳未満の人の保険会社ごとの保険料の目安

40歳以上50歳未満の人の保険会社ごとの保険料の目安

40歳以上の年齢になると、保険料が最も安くなる年齢条件の、「35歳以上補償」もしくは「30歳以上補償」を付けることができます(保険会社によって年齢条件の設け方が異なるため)。

自動車保険の保険料は、どの年齢条件を設定したかと、設定した年齢条件の中でも契約者の年齢によって異なってきますので、ここでは年齢条件に「35歳以上補償」または「30歳以上補償」を付けた場合の保険料を、40歳から50歳未満までの年齢層でみていきます。

具体的には、40歳、41歳、42歳、43歳、44歳、45歳、46歳、47歳、48歳、49歳の人たちの保険料の目安ということになります。

※ 年齢条件とは、契約する車を運転する人の年齢を「○○歳以上」と限定することで、保険料を割り引く制度です。

40歳以上50歳未満の人の保険料の目安は

まず、40歳以上49歳までの年齢で自動車保険を契約した場合に、どのくらいの保険料になるのか「自動車保険シミュレーション機能」を使って出た結果をみてみます。

この年代では、ほとんどの方が既に結婚し家庭を持っていると想像できます。子供がいる方もいるでしょうから、いろいろと出費が重なる世代ではないかと思います。

自動車保険を契約する際にも、結婚が早かった方なら、夫婦だけではなく子供が運転することも考慮する必要があるかも知れません。

そうなると、年齢条件に「30歳以上補償」や「35歳以上補償」を設定することができなくなる可能性も出てくるわけで、場合によっては年齢条件を設定できない事態となるかも知れません。

その辺を考慮して、ここでは年齢条件を適切に設定できた場合と、子供が運転する関係で、年齢条件を設定できなかった場合に分けて、保険料の目安を検証していきます。

見積もりをしたときの条件は
年齢-40歳、等級-18等級、車種-ニッサン・セレナ、年間走行距離-5千キロ、ゴールド免許、運転者-本人・配偶者・子供、年齢条件-35歳以上補償、対人・対物-無制限、人身傷害保険-5千万円、車両保険-あり、免責金額-5万10万、弁護士特約あり

保険会社 保険料 保険料
(車両保険なし)
アメリカン・ホーム 46,030 18,030
おとなの自動車保険 42,220 23,980
三井ダイレクト 47,410 22,650

20歳の子供も運転する場合は、年齢条件に「30歳以上補償」や「35歳以上補償」を付けることができないため、このケースの男性は「全年齢補償」で契約しなければいけないのですが、その場合の保険料は以下のようになります。

※ 保険料欄の下段は「30歳以上補償」や「35歳以上補償」との差です。

年齢条件を「全年齢補償」で契約した場合
保険会社 保険料 保険料
(車両保険なし)
アメリカン・ホーム 144,760
+98,730
56,040
+38,010
おとなの自動車保険 70,550
+28,330
35,150
+11,170
三井ダイレクト 116,100
+68,690
57,890
+35,240

この例では、おとなの自動車保険(セゾン自動車火災)の保険料だけが10万円を下回っていますが、その理由は、子供が運転するときの特約「子供運転特約」が用意されているためです。

40歳以上50歳未満の事故率は減少傾向にある

40歳以上50歳未満の事故率は、下記の図にあるように減少傾向にあります。

保険会社では、このように事故率の少ない年齢層の保険料を安くして優遇しようとしていますから、年齢条件に35歳以上補償を指定できるのであれば、保険会社によっても異なりますが、保険料はかなり安くなると考えて良いでしょう。

近年の自動車保険は「リスク細分型自動車保険」と呼ばれていて、事故を起こし保険を使う可能性の高い世代の保険料を高く設定する仕組みになっています。

こういう仕組みの中で、40歳~49歳までの年齢層は事故を起こす確率が低いため、リスクの少ない年齢ということになり、保険料が安くなるのです。

年令別に事故率(警察庁)

出典)警察庁交通局がまとめた「年齢別事故発生率」

※ このグラフには原付の数字も含まれていますので、自動車だけに限定すると、少し少ない数字となります。

家族への補償も充実させることが大事

40歳代から50歳くらいまでの方は、家族で車を使い出かけることが多い世代ではないでしょうか?

そうだとすれば、家族と一緒に車に乗っているときの補償も大事となりますので、ことさら充実させておく必要があるでしょう。

そのためには、人身傷害保険が有効です。

人身傷害保険の保険金額は、3千万円や5千万円で契約する人がほとんど(7~8割程度)ですが、同乗する妻や子供に対する補償を、より充実させるのであれば、1億円などの保険金額を設定すると良いでしょう。

5千万円の場合の保険料と1億円の場合の保険料の差は、1,500円程度の金額になっていますから、保険料の負担もさほど大きくならず、より大きな補償が受けられますので、検討してみると良いと思います。

また、家族の中で原付などのバイクに乗る人がいるのなら、自動車保険のファミリーバイク特約も検討すると良いかもしれません。個別にバイク保険に入っても良いのですが、保険料を考えると、この特約の方が安くあがります。

参考)原付バイクの保険(ファミリーバイク特約)

補償内容はよく検討して

任意保険に車両保険を付けると保険料は倍以上に膨れ上がってしまいますので、車が中古車であれば、車両保険は無しで検討しても良いかも知れません。(一応の目安として、総額で100万程度の中古車であれば不要だと思います)

どうしても車両保険が必要という人は、保険料の安い車両保険(エコノミー型)もありますから、エコノミー型を検討しても良いでしょう。エコノミー型には、当て逃げと単独事故の補償はありませんが、あとは通常の車両保険(一般車両型)と同じです。

参考までに、冒頭の保険会社で車両保険をエコノミー型(車対車限定A)にした場合の保険料は下記のようになります。

車両保険をエコノミー型にした場合
保険会社 保険料 保険料
(エコノミー型)
アメリカン・ホーム 46,030 33,260
おとなの自動車保険 42,220 32,200
三井ダイレクト 47,410 33,230

また、多少のキズや凹みは自腹で直すという人や、今まで車両保険を一度も使ったことがないと言う人なら、車両保険は必要ないでしょう。

使うか使わないか分からない保険に、年間で数万円も出すのはもったいないことなので、車両保険については良く考えて決めてください。

基本となる補償は削らずに契約してください。

  • 対人倍賞保険:無制限
  • 対物倍賞保険:無制限
  • 人身傷害保険:5千万円~1億円がおすすめ
  • 弁護士費用特約

これは基本となる補償ですから、保険金額を下げたりしない方が良いでしょう。

弁護士費用特約も必要な特約です。

事故などに遭わずにいれば、特に使うこともない特約ですが、万一、事故に遭い、相手が不誠実な対応をしてくる人だったり、こちらに過失の無い事故で保険会社の交渉サービスが使えない場合では、この特約が役に立ちます。

弁護士費用特約を付けても、保険料は数千円しか上がりませんので、万一のときのために、付けておいて損のない特約です。

弁護士費用特約

保険料は一括見積もりで複数社を比較して

40歳から50歳未満の年齢層の方は、住宅ローンや子供の教育費などの出費がかさむ年齢ですから、自動車保険などの保険にかける費用も節約していかなければなりません。

必要な補償は確保しつつ、保険料も節約していくことが大事になります。

自動車保険の保険料を安くするためには、一括見積もりを利用し複数の保険会社へ見積もりを依頼することが有効です。見積もり依頼後に送られてきた(メールやハガキ)保険料を比較することで、今の自分の条件で最も安い自動車保険を見つけることができます。

冒頭の保険会社ごとの保険料比較からも分かる通り、保険料は保険会社が異なれば、同じ条件で見積もりをしても差ができてしまうものです。

ですから、いろいろな保険会社から一括で見積もりを取る意味があるのです。

なお、おとなの自動車保険(セゾン自動車火災)は、40代・50代の保険料を安くするような設計をしている保険会社ですから、上記の例でも他社の場合よりも保険料は安くなっています。

ただし、これも見積もりをする人の条件によりますので、自分の条件の場合ならどこの保険会社が安いのかは、実際に見積もりをしてみなければ分からないということがいえます。

事実、私の姉夫婦(40代後半)が一括見積もりを利用して複数の保険会社へ見積もりを依頼したときは、おとなの自動車保険が最安値ではありませんでした。見積もりをする人の条件によっては、かえって高い保険料となることもあります。

年齢別「自動車保険の保険料相場」

安い自動車保険を見つける方法

 自動車保険の保険料は、保険会社によって異なりますから、一括比較をする事で安い自動車保険を見つける事ができます。

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